中西様

「軟着陸戦略」とても味わい深く読ませていただきました。いちばん強く感じたのは「京都」の政治感覚です。なるほど、こういう戦略で千年も生き延びてきたのだなと感じ入りました。東京は海外から来る「変化」の発信源というよりはフィルターとなって人心を撹乱・動揺させ、「攘夷」や「開国」の号令を乱発し、そのじつ自分では動かずに、最終的に転がり込んでくる新しい権益をうまく確保しようとします。たしかに金と力のあるものが無定見に演出する「変化」や「改革」に踊らされていたのでは身が持たず、命すら危ない。守るべき「文」の価値を知る、知恵ある弱者としては、生存のためにのみ必要とされるDNAを総動員して対応する。抵抗しつつ、時間を味方にして巧妙に適応する、そうした感覚を感じました。武力、財力に対する「文」の都が、この国で生き延びたのは偶然ではないわけです。

製作・管理グループウェアと「印刷クラウド」

「紙に印刷」するコミュニケーションの形は、紙の供給がよほど逼迫しない限り、少なくとも数世代は変わらないと思います。しかし、読まれ(見られ)ては捨てられるだけの情報、読まれないまま廃棄される情報の印刷は確実に減るでしょう。印刷物の経済性は相対的に低下しており、付加価値の低い印刷物から消えていくことになりそうです。しかし「紙に印刷」するにしても「装置に出力」するにしても、元になるデジタルの「原版」へのコントロールを誰が握るかで、出版者と印刷会社の力関係はまるで変わることになると思います。「原版」製作は、コンテンツの管理と密接不可分で、どれに出版するとしても、そこを握っていれば、そう悪くない条件で仕事はとれるし、逆ならば印刷受注の可能性も低くなるでしょう。

私自身は、もともと出版社であれ企業であれ、パブリッシャーは自分で版を製作・管理すべきだ、という“欧米的”考え方で「電子出版」を考えていました。自分の会社で出していたニューズレター（写植／軽オフ）などは、版下の大部分を内製していました。20年前のことですが、そうしたやり方は、その後も思ったほど広がっていません。従来の業務プロセスになく、しかも技術も予算もやる気も持たない者が扱えるものではないのですね。日本語のページ（版下）というのは。誰もが、無用なやりとり、やり直しが多い版下づくりを嫌っています。しかし、いまデジタル出版、あるいはデジタルにコントロールする出版（紙／電子）を考えた場合に、版づくりは最も重要な工程といえると思います。

具体的には、執筆者／イラストレーター、編集者、デザイナー、製版技術者、出版責任者など、複数の関係者が利用する仮想的「グループウェア」と「デジタルコンテンツ管理」の主体が誰になるか。システムは高いものですし、使いこなすのは簡単ではないと思います。システムの管理も厄介です。それは、日本のユーザーの実体に合っていないからです。欧米のシステムは出版社での使用を想定していますから、あまり普及しないのも当然です。そこで日本に適した「印刷クラウド」のようなサービス環境があれば、中小印刷会社がデジタル対応する上で助けになると思います。その環境で、例えば、データ／フォーマット変換ツール、デザインテンプレート、フォントその他のユーティリティが提供されていけば、新しいエコシステムが発展するのではないでしょうか。印刷系のIT技術者やサービス企業は、そうしたプラットフォームを必要としていると思います。こうしたクラウドは、オープンソースやフリーウェアをベースに、いわゆるバザール的な互助型コミュニティとして地域単位で育てばベストだと思います。

デジタル技術というものは、放っておくとどんどん「雇用削減型」に進化しますが、最初からエコシステムを考え、そのために組込んでいけば「雇用創出型」にもなるのではないか、と私は考えています。失業は社会悪であり、テクノロジーがいかに有用でも、失業にだけ結びつくようでは消費者を減らす結果に終わるからです。欧米の政府にとって、技術が「雇用創出型」であるかどうかは最も重視される項目の一つですが、日本では関心がもたれていません。長いこと人手は不足するものだとばかり考えられていたせいでしょう。

オンデマンドによる印刷需要の掘り起こし

中西さんは、オンデマンド印刷を重視されていますが、私もそれに注目し、ユーザーとして期待しています。書籍印刷を考えた場合、ほぼ1冊以上300冊以下の範囲に最適化された、ダイレクト印刷・製本機が必要になると思われます。当てずっぽうで言えば、極少 (１~15冊クラス)、少 (10~50冊クラス)、中 (30~300冊)のようなカテゴリーになるでしょうか。米国では EBM (Espresso Book Machine) という印刷製本機が、Googleなどのオンラインサービスからコンテンツをダウンロードして印刷するために使われ始めています（大学・公共図書館、カフェなど）。少ロットでは、ゼロックスのDocutechというのも、かなり昔からありますが。日本の技術でこれらを品質・経済性で上回る製品を開発するのは難しくないと思います。

重要なことは、米国では書籍のオンラインライブラリが整備され、ダウンロード可能になっていることです。EBM はそれを前提として、EspressNet という管理ソフトウェアを開発して機械をまわしているのです。2009年の米国の出版タイトル数は、デジタルが印刷本を大きく上回りました。これらの大半は、著作権切れなどの図書館アイテムで、イメージスキャナでデジタル化しただけのものですが、年間数十万点が復刊され、少なからぬ数が製本されて読まれていることが重要です。出版のカタログに、新刊、再刊、既刊在庫、デジタル新刊のほかに膨大な数のデジタル復刊が並び、死蔵されていた本が読者のリクエストで、1冊数百円で本になるわけです。マイクロ印刷のネットワークができれば、少なくとも年間数百億円程度の印刷市場にはなると思います。

オンデマンド印刷は、オンラインライブラリの存在を前提として、(1) レイアウト、(2) 用紙・造本、(3) 編集（アンソロジーなど）などが読者のリクエストで製作されるところに魅力があると思います。造本工房のようなブティックができれば最高です。なぜなら、そこに人手が介在し、技術・文化が継承され、対話と雇用機会が生まれるからです。無人の製本ロボットや自動販売機のようなものは感心しません。

オンデマンド印刷へのニーズは、本だけに限ったものではありません。私は数10人、数百人を相手にしたセミナーや会議をよくやっていましたので、少ロットの資料印刷のコストに悩まされていました。100ページに満たないものが、1部千円単位になると重い。最近ではついに「PDFダウンロード」という形が広がってきました。たぶんあまり読まれないでしょう。大学や学校などでも同じではないでしょうか。世の中の少ロット印刷需要は、広い意味の出版文化の基盤だと思います。少ロット印刷が、低品質から高品質まで行われるようになれば、大半が返本・廃棄となって出版社や書店を苦しめることも減るのではないでしょうか。

印刷産業にとってのデジタルプラットフォーム

これまで述べてきたことは、いずれもデジタルなプラットフォーム、それも印刷産業が主導権を取れるものであることが重要な要素です。「印刷クラウド」もそうですし、「デジタルライブラリ」もそうです。後者は国会図書館に任せておいてよいとは思えません。著作権切れ本やコンテンツなどは、国民の共有財産ですから、たとえば古書店と印刷会社が協力して売れそうな本のデジタルライブラリを充実させていってもいいでしょう。また復刊を望む著作権者と印刷会社が直に交渉してもいいし、そうした窓口となる専門のサービスがあってもいい。それは原出版社がやるべきことですが、なくなったり、やる気のないところも多い。やらないのなら誰が「出版社」となってやってもいいし、やるべきだと思います。アマゾンやアップル、Googleは小売のチャンネルとして利用すればいい。

米国のScribd やDocstoc などのファイル共有サービスは、学校、専門家、公共機関などに幅広く利用され始めていますが、いずれも少ロット印刷に適したPDFファイルを無料や有料で提供しています。公的機関の刊行物は、オンラインライブラリに登録させるようにすべきだと思います。オンデマンド印刷は、こうしたライブラリの出口として機能するでしょう。重要なことは、システムとして発想し、設計することだと思います。例えば、空港は滑走路と空港ビルだけでなく、最初から多数のサブシステムを含む全体として考えなければ成り立たないものですが、コミュニケーションがデジタルに再構成された時代には、印刷業においても個々の企業努力を超えたマスタープランが必要になっています。（図はサンディエゴ空港のマスタープラン）

大手の2社以外、そうしたプラットフォームが自力で出来る会社はないと思いますが、裾野が広い産業ですから、政治力は発揮できると思います。中小印刷業が最大限生き残れるエコシステムのデザインをビジョンとして提起し、衆知を集めて必要となる（使える）ITシステム、印刷・製本機器の要求仕様を策定し、設計を公募すること。それを公正・厳密に評価し、その上で開発・導入には政府の補助金を取りつけること。まあこんな程度が、部外者である私の考えられることですが、いかがでしょう。印刷業界の皆さんが、生存戦略を多様化させ、政治力を創造的に発揮されることを期待しています。昨今の「黒船騒動」で、日本の出版文化の将来を出版社だけに委ねておくには、あまりに頼りないと感じたからでもあります。　（鎌田、04/27/2010）

• 第０回：E-Bookとデジタル時代の印刷業＜解題＞
• E-Bookと印刷業 (1)：印刷業こそ先頭にいる
• E-Bookと印刷業 (2)：紙の桎梏と呪縛からの解放へ
• E-Bookと印刷業 (3)：版が付加価値を生む
• E-Bookと印刷業 (4)：生き残りをかけた軟着陸戦略
• E-Bookと印刷業 (5)：デジタルプラットフォーム　(本記事)
• E-Bookと印刷業 (6)：デジタル時代こそ創造的協調

300ページの本が4分以下で完成

EBMはプリンタと製本機から構成され、プリンタ部分は京セラやゼロックスのマシンを組込んでいる。同社の独自技術は、主にそれらと一体になって稼働する製本機とEspressNet と称する管理ソフトウェアということになる。製本や化粧断ちなどに関する6件の特許を保持している。現在のEBM 2.0は、構成により75,000~95,000ドルという価格レンジだが、量産ペースに乗れば価格を大きく下げられる可能性も十分にあるだろう。製品の詳細は同社資料で確認できるが、入稿はオンラインまたはオンサイトで可能で、後者の場合はCD-ROMやフラッシュメモリなども受け容れる。ファイル形式は表紙、本文ともPDFで統一している。

用紙はA4またはレターサイズ（断裁サイズは可変）で40~830ページを扱い、表紙用にはタブロイドとA3サイズを使用できる。本体のサイズは115.8cm (W)、82.2cm (D)、137.1cm (H)、本体重量 362.9kg と、かなりのコンパクト化に成功している。注目の制作スピードだが、カタログ性能では、300ページの本が4分以下、ということになっている。ミシガン大学などでは$0.06／ページの料金でサービスしているということな ので、日本円で1600円前後となる。

Going Greenによれば、Third Place Books (以下TPB) がEBMを導入することにしたのは、サイズが小型化して置き場所に困らなくなったこと、それにGoogleやIngram Book Companyなどから提供されるE-Bookが、著作権付で８０万点、パブリックドメインで数100万点に達し、十分な需要が見込めると判断したのが理由のようだ。米国では書店の減少が問題となっており、E-Readerなどのユーザーでなければ、通販書店の配送を待たねばならない。また、研究者が歴史的文献のPDFファイルをオンラインで入手したとしても、冊子として読みたいというニーズは大きい。また、今回のハイチ地震に際しては、GoogleがEBMのオーナーと連携して国際医療援助団のためにクレオール語の辞典を500部印刷して寄贈したが、TPBも50冊を受け持ち、3日間（金→月）で完了したという。

筆者の関心は採算性だ。TPBは、通常の書籍販売も行っているが、EBMでの事業は、(1) パブリックドメイン、(2)書作権設定書籍、 (3) 自費出版に分かれる。(2)と(3)のコスト／収益構造は異なり、前者は出版社が価格を設定できるので仕入コストは最も高い。Google経由の(1)はコストは安いが、収益性が最も高いのは自費出版ということになる。同社のロバート・シンデラー氏 (Sindelar)によると、組合せにもよるが、年間1~1.2万冊で採算が取れるという。第1世代機を導入したカナダのアルバータ大学も自費出版を扱っているが、初年度で1.5万冊を生産した。仮に300日稼働とすると、1日40冊。１冊10ドルとしても、売上は10万ドル以上ということになる。マシンをリースすれば月2,500ドルくらいだろうか。

TPBでは、表紙デザイン、レイアウト、判型、用紙その他で自費出版者を支援している。これには書店としての経験が役立っており、消費者に訴求する本づくりをアドバイスできるとしている。自費出版市場での競合には、ライティングからオンライン出版、プリント出版、販売を一括してサポートするオンラインサービスが存在しており、一定の部数以上ではそちらが優位にある。EBMを使った自費出版は100冊以下なら確実に有効だろう。

E-Bookは出版と軽印刷の再生につながる？

10年ほど前まで、日本では「軽印刷」という業態があった。企業、官公庁、大学、学校から個人までを顧客とし、報告書、冊子や広告チラシ、名刺などの、小ロットで簡易な印刷需要に短納期で対応していた。大手の印刷会社の従業員が退職後に営むことも多く、印刷産業のエコシステムでは重要な役割を果たしていたと言える。軽印刷の需要は、一部がオンデマンド印刷やオンライン入稿による印刷サービスに移行した以外は、オフィスのプリンタやビジネスコンビニに吸収されてしまった。

筆者は1990年当時、数百部のニューズレターを発行していた関係で、ゼロックス社のDocuTechやIndigo E-Printなどのオンデマンド印刷技術の発展（低価格化、高速化）に大いに期待し、4色のE-Printを使ったサービスを利用していたが、価格は下がらず、普及もしなかった。発注側 (企業、小出版)でのDTPの成熟が遅れていたのが理由なのか、その他にも大きな理由があったのかはよくわかならない。技術進化の障害は、おそらく製本にあり、数百部というロットでは一度に4~16ページを印刷できるオフセット印刷機と製本機の組合せとは勝負にならなかったのだと推察される。1部単位の製本を高速化するのは、どうみても難しい。製本がボトルネックになると、印刷が高速でも対応できない。

E-Bookの時代にも製本は無用なものではない、ということを示したのが、2003年創業のOn Demand Books社のEBMの登場 (2006)だった。旧世代のオンデマンド印刷機とは違って、ロットを追わず、1冊の本の高速製本に集中しているのが最大の特徴だ。オフィスプリンタと競合するようだが、オフィスプリンタの出力を手製本しようとすると、かなりの作業が必要となるから、平綴じ製本機能が自動で提供されるメリットは大きい。EBMは2007年のTime誌のBest Inventionに選出されている。

印刷本のメリットは山ほどある。欠点は、返本と在庫だ。この2つが資源を浪費し、出版社の経営を圧迫する。不況期にはとくに出版活動全体に悪循環をもたらし、市場も荒廃する。印刷会社はその余波を受けてきた。E-Book＋製本のサービスによって本が売れて採算が取れるならば、出版社にも印刷会社にも干天の慈雨となるのは間違いない。EBMあるいは(インスタント印刷製本)の最大の魅力は、E-Bookと印刷本の両立を、最も効率的に実現するかもしれないことだ。E-Readerがまだ万人のものではないとしても、誰でもその恩恵を享受できる。出版社は本の電子化を加速する動機になるだろう。版権売買が活発化し、著作権切れの歴史的出版物の電子化も進むだろう。すべては経済性とビジネスモデルにかかっている。日本の出版社、書店、印刷会社のチャレンジが待たれる。　（鎌田、02/16/2010）

参考記事・資料

Third Place Books – Hot Off the Press, By Gail Nickel-Kailing, Going Green, 2/10/2010

Espresso versus Kindle – the Battle for Books, By Gail Nickel-Kailing, Going Green, 5/28/2009

<Press Release> Top publishers exploring the latest print on demand book model with Lightning Source Espresso Book Machine pilot program, By Lightning Source, 4/16/2009

文化装置としての製本から本を考える

本とE-Bookの位置関係を考える上で、物理的な本のほうをいま一度考えてみる必要があると思われる。手掛かりとなるのは、書店にある大量複製された普通の本とリーダで読むE-Bookの中間に登場してきたEspresso Book Machineのようなオンデマンドの製｢本｣機 だ。これはE-Bookをダウンロードし、数分で印刷本に変えてくれる。

多くの人は印刷 (ink on paper)と製本(book binding)を一緒に考えるが、これは一面的な見方だ。機械的な製本 でない製本工芸をフランスではルリュール (reliure)と呼び、60の工程が定義されている。古くなった本を解体して再生するのが主な仕事だ。 出版と印刷は兼業できても、製本はできない時代があったのは、本の再生・保存に関わる専門技能を保護するものだったのだと思われる。E-Inkによって印刷は電子化されても、「本」そのものが電子化されることはない。小林龍生氏（スコレックス）は、本の解体と再生という実験を通して、このことを発見し、「複製を困難にする制約と物神性の担保という異なる側面を併せ持つ《製本》という行為は、こう考えてみると、実に巧妙な文化装置だったわけです。いやはや。」 と述べている (『書物の解体新書』10/18/2007、出版学会・デジタル出版研究部会・発表資料)。昨今、本をバラしてスキャンすることが一部で流行っているようだが、物神性を奉じて育った筆者などは、“生体解剖”のように響く。こんな蛮行が不要な世の中に、早くなってほしいものだとつくづく思う。

こうしてみると、デジタル化によって浮上した「コンテンツ」というものを理解していない出版社や学者の存在が気になってくる。本はコンテンツと再生装置が一体になったものなのだ。それは印刷され、製本されることで生命を得て本となる。この再生装置は、オーディオと同じように、高級品もあれば普及品もある。普及品はコンテンツを消費する道具で、高級品は器という違いだ。iPodもKindleも、再生装置をユーザーに負担させる以上、付加価値のないナマのデジタルデータが安いのは当然、という理屈が成り立つだろう。しかもE-Bookは消費すべき情報ではあっても保有すべき本ではない。E-Bookは知識情報の消費を加速化させながら市場を拡大する。そうした意味では出版社にとってじつに有り難いもので、数年もすればデジタル化に反対したことすら忘れてしまうだろう。だが消費財となれば「物神化された知識」としての本のアウラを失ってしまう。筆者はそのことの方を恐れる。

本とE-Bookの創造的共存：所有と消費

音楽産業は消費財化を加速させることでアウラを失い、市場をも荒廃させて失速した。市場(金銭)になじまない部分こそが創造性の源泉なのだが、高度な市場化方法論（マーケティング）とデジタルネットワークがキャッシングを高速化したためだ。本は工業製品でもあるが、アウラを持った工芸品でもある。複製されたページを「製本」することで、一つの完成品にも生き物にもすることができていたからである。じっさい、本の歴史は印刷の４倍は古い。くどいようだが、ページは本ではない。本の「コンテンツ」というのは一種のイデアとしての本であって、印刷されたページでもなければ、ましてデジタルデータでもない。だから本とE-Bookとはまったく別のメディア、別の商品として考えるべきだ。そうすれば、両者の共存が見えてくるのではないか。

21世紀の出版とは、次の2つの方向で提供されるように思われる（下の図を参照）。すなわち、

1. デジタルデータとなったコンテンツを、E-Readerに流し込んで「電子ページ」として表示し(静的ドキュメント)、あるいは対話的な操作を行うもの (動的ドキュメント)として消費可能にする方向
2. 紙に印刷し、製本によってページを一体化することで、多少とも情報を超えた物神性を有する「アウラを放つ実体」として構築するという方向。簡易製本からルリュールまでの幅がある。

という２つがあり得ることになる。乱読・多読の人はデジタルのままで十分だろうが、愛書家は（アレクサンドリアのプトレマイオス2世ではないが）価値ある本を自分のものとして所蔵できないことには我慢がならない。多くの人はその中間で、「コンテンツ」をその軽重と用途で分類し、かつ消費し、かつ所有することになるのだろう。　（鎌田、02/15/2010）

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