なぜ「スレート」にしたのか

タブレット (tablet)といい、スレート (slate)という。同じことだが、印象は違う。前者は石や金属でできた銘板あるいは書字板が語源で、昔からコンピュータの入力装置にも使われている。後者も石板だが、平たい粘板岩で屋根材にも使われ、自然石のイメージを残している。これが欧米人に特別な意味を持つのは、モーセがシナイ山で神から十戒を授かった石がこれだということだ。往年のハリウッド映画（写真）では、石板上にレーザー光線のようなもので刻されていた。

パーソナル・メディアビューワとしてのタブレットを、スレートと言い始めたのは、手垢のついた人間の (入力)ツールに対して「神のメッセージを伝えるメディア」という印象を想起させたかったのかもしれない。神はモーゼに動画でなく文字で指示を出し（人間どもが忘れぬよう）刻み込んだが、現代のスレートはマルチメディアを扱う。ネットが、刻まれた文字ではなく「変化」を映し出す、というわけだ。なかなかいい考えだと思う。PCがもともと入力系を重視してきたのに対して、スレートは出力が主で入力は従だ。テレビに近いが、つながる先によって千変万化する（例えば個人用テレビ受像機やネットビデオプレーヤーにもなる）。

位置づけとしては、ネットブックとスマートフォンあるいはブックリーダの中間と考えられている。もちろん機能的には重複する。すべてはユーザーの嗜好、所有欲、使用感、それに懐具合ということになるだろう。ハードウェア的には、フルカラー液晶表示、画面表示を高速化させるビデオチップ、数Gバイト以上のメモリ、タッチスクリーン、3G+Wi-Fi。OSは、Windows、Android、アップル (詳細不明)の3種。ガジェットとしてみたスレートはどれも大差なく、ほとんどが台湾・中国製だが、差別化要因はそれがどこにつながっているかによる。アプリケーションとディスクがクラウドに置かれており、何らかの配信プラットフォームと接続されて、それらのライブラリを通じてコンテンツを利用するようになるからだ。とくにアップルの場合、ユーザーは iSlateを所有することにより、ネット上の神と契約することになる。機能的にネットブックと似ていても、意味するところはまるで違うと言わねばならない。GoogleとWindowsの場合はこれほど一神教的ではなく、主宰神を中心としたパンテオンが構成されることになるだろう。

ニュースリーダとしてのスレート：紙からのエクソダス!?

携帯電話がそうだったように、ガジェットは生まれおちた途端に、あらゆる方向での進化の方向を模索し始める。本サイトとしての関心は、主として新聞・雑誌とそれに付随するビデオ／オーディオクリップのビューワということになろう。昨年12月8日に、世界的な雑誌・新聞の有力出版社5社が、「現在および将来の様々なデバイスでコンテンツを表示させるための業界標準のプラットフォームと共同オンラインストア」の構想を明らかにしたが、この「将来」に対応するという際のメインターゲットがスレートであることは、Sports Illustrated 誌のデモで明らかだろう。

新聞・雑誌系コンテンツが書籍と異なるのは、(1) 記事の長さが、液晶画面がストレスを与えるほどでなく、(2) ビデオコンテンツが多くなる傾向にあり、(3) 記事検索、Webでの関連情報検索の頻度が高い、アクティブな情報ユーザーが多い、ということだろう。たんに読むためなら標準的なタッチスクリーンのビューワでいいが、(3) の比重によっては、スライド式／外部接続式のキーボードやポインタが必要になる。また、重要なことは、アクティブな読者（購読者としても、広告ターゲットとしても価値が最も高い）に対して付加的なサービス機能を開発・提供することで、そのための共通インタフェースがメディア業界の課題になっているわけだ（たとえば特別なコンテンツへのアクセスや最新情報へのダイナミックなリンクなど）。

画面サイズや表示特性の異なる5種類のデバイスに対して、いちいちコンテンツをフォーマットし直すのでは話にならないから、環境に反応して表示を最適化するソフトウェアと標準は決定的に重要だ。日本でも、そのためのオープン・プラットフォームと（国際化対応）標準、アプリケーション／サービスの開発環境を早急に整備すべきだ。国が数百億円を拠出するほどの投資価値はあると思うが、誰も使わない「電子政府」や800億円のスパコン同様、IT業界にスジのよくないものを押しつけられるだけに終わりそうなので、もっと賢い方法を考えなければならないだろう。

気の早い言い方をすれば、メディアビジネスにとっては、スレートをメインビューワとして、スマートフォンやブックリーダ、ネットブック、PCをサブとして位置づけることができる。今年の能力の製品は、5年以内に100ドル近辺まで下がると考えられる。そうなると新聞・雑誌という、最も贅沢に紙を使う業界において「紙の死」が宣言されるかもしれない。デジタルと紙の価格バランスは変わり、もはや紙はマスメディアにとって経済的に引き合わない贅沢品になるということだ。メディアの側では、年間数万円の購読料を半額にしても、印刷配布という物理的コストを削減できる効果はある。紙と電子版の両方をやっていれば、Googleだけが儲かり、ファストフード系の（コピペ）メディアが寄生する状態が続くしかない。紙を前提にしなければ、電子版こそがむしろカネのなる木となる。読者にしてもすぐに元は取れる。

しかし、新聞組版システム、大型輪転機、用紙業界（それに日本の場合は新聞販売店、チラシ印刷）に甚大な影響が出る。避けられないことだが、移行期については政策的な対応が必要になってくるだろう。無視していると、社会問題が生じる。情報革命はエネルギー革命以上のインパクトを予期せぬ形でもたらすことは忘れてならない。(鎌田、01/12/2010)

リンク記事

「追い詰められたマスメディアによるグーグル的ネット世界への反乱が始まった」 by 岸 博幸、DIAMONDonline、12/25/2009

ネット世界におけるコンテンツとメディアとの分離

岸教授は12/21日の日経IT+PROにも同じテーマ、ほぼ同内容で書いており、マスメディア／コンテンツ産業による共同配信プラットフォーム、ドイツにおけるフェアユース規定の見直しに注目し、2010年が転換点となる可能性があるという。指摘の通り一つの転換点にはなると思われる。しかし、筆者はやや違う認識を持っている。もはや旧メディアと新しいプラットフォームの勝負は済んでおり、旧メディアにとっては失地を回復し、帝国ではなく、コンテンツ産業としての名誉ある和平を結ぶ、という段階にあると考えられるのだ。21世紀に入って以来、コンテンツとメディアの亀裂が広がり、マスであることがメディアとしての優越的価値を保証せず、コンテンツとしての商品性を保証しなくなってきたように思われる。

たぶん、「20世紀最後の暴君」であるマードック氏のメディアが、ブッシュ氏のイラク戦争の戦火を連日流し、バブル景気を謳歌していた頃が「マスメディア」の最後の栄光だったのだろう。米国民は、昔のようにマスメディアを信用していない。これは一時的現象ではないようだ。戦争をやったわけではない日本でも事情は同じで、メディアが口を揃えて同じことを叫ぶほど、読者も広告主も離れて行ってしまう。同じ発想で視聴率を追うほど、内容が似てくる。いくらイキんでもヘタレるばかり。報道についていえば、メディアの役割は、社会に対し「問題」を提起し、解決に向けての視点や議論の場を提供するだと思われるが、これほど無個性化しては集団自殺のようなものだ。いい加減目を醒ましてほしい。

「流通」というのは、単純そうでいて複雑なコンセプトだ。マスメディア／コンテンツ産業は、長らく「マス」の情報流通を独占してきた。資本力によってコンテンツとその流れを支配することで帝国を築いたのだが、それは広告主に対して、つねに大量かつ豊富な読者のリスト／プロファイルを用意し、彼らへのアクセスを提供していたからである。広告収入は情報の質と量と多様性を高め、価格を抑制し、さらに多くの読者からのアクセスを保証する。規模の経済はきれいに機能する。

メタメディアとしてのコンテクストビジネス

米国の旧メディアは、ネットへの対応が一様に遅れたわけではない。情報のオンラインでの提供（紙面の電子化とポータルサイト）に関してはむしろ迅速だったと思う。遅れたのは、ネット世界における流通におけるプラットフォーム・サービスの認識とビジネスモデルにおける対応だった。Googleなどの検索エンジンやコマースサイトは、情報（商品名）を探すユーザーの検索語から「コンテクスト」を推測し、また様々な無料サービスからプロファイルを作成してデータベース化する。コンテンツとコンテクストが混然となっている旧帝国は、最大の資源である購読者リスト／プロファイルを通じた読者へのアクセスの独占が、「検索エンジン」などによって電子的に相対化され、侵食されるとは思わなかったのだろう。

情報ニーズは基本的には社会的であり、ビジネスや消費や教育、医療などの活動に関連して生まれる。情報検索や商品の購買、SNSによるコミュニティ間のやりとりは、そうしたコンテクストをデータ化して、広告主のビジネスにつながる意味を読み取ることが可能となる。岸教授はプラットフォーム・レイヤと呼んでいるが、筆者はコンテンツに対する「コンテクストビジネス」と呼ぶ。旧帝国と違って、このビジネスは伝統的な意味で「メディア」の支配者となる必要はない。マスからミニまで、多種多様なコンテクストがデータ化できれば、それが商品となるからである。コンテクストは、伝統的「メディア」からコンテンツを取り去ったメタ情報ビジネスなのだ。

メタシステムとしてのGoogleにとって、商業コンテンツの衰退は望むところではないし、Answers.comなど無償メディアに代替されるものとも考えていない、と思われる。だから岸教授の言う「マスメディアによる反乱」は、Googleとの（コンテクストとコンテンツの）利害調整のプロセスとして、短期に終息すると考えている。マスメディアにとって重要なことは、質の高い、多様性に富んだ情報を提供することによって、独自の読者コンテクスト情報を豊富化させていくことができるかどうかだろう。その場合、コンテクストビジネスと協力するとしてもパイは大きくなる。複製しただけの「マス」情報はコンテクストを単純化させるので、メッセージが単純で強い分、価値は下がるのだ。このへんは改めて考えてみたい。（鎌田）

記事リンク

「『プラットフォーム』一人勝ちへの反撃」 by 岸 博幸、日経IT+PRO、12/21/2009

考えてみれば、コンテンツの大手も「流通」における規模の優位によって大帝国になった。Web時代の「流通」の発見と対応の遅れが新興プラットフォーム帝国の勃興を許し、営々と築いてきたコンテンツ支配を失おうとしている。消費者に近いところにプラットフォームは生まれる。モノづくりやコンテンツを重視するのは結構だが、どちらも作ったことがなく、消費者に売ったこともない人たちが言うのが気になっていた。ビジネスの基本は「商」であることを再認識。

流通のイノベーションがないと新興勢力は生まれず、それが育たないと新旧帝国間の戦争も起きない。良いモノが売れるのではなく、売れるモノが良いものだという理屈からして、流通こそビジネスの要であることは、たとえば家電を見ても理解できる。商業主義でジャーナリズムを買収したマードック氏がジャーナリズムの擁護を主張するのは笑止だが、昔ながらの「商」の人がこの期に及んでコンテンツの価値を主張するのも悪いことではない。

岸教授は「日本のマスメディアやコンテンツ企業も独自のアクションを考えるべきではないか」と結んでいる。日本はメディア（新聞・放送）の系列支配と再販制度、電話会社による通信コンテンツ市場支配など、いずれも競争を通じた独占ではなく、政策によって生まれた流通独占である点が特異な点だろう。権力の保護にあった側が「改革」へ動く動機はない。このシステムは政策（を許してきた「民意」）から変えると同時に、消費者のために大胆に業界の掟を破る新ビジネスに期待するしかないように思われる。（鎌田）

参考記事

「ジャーナリズム維持に動き出したドイツ」 by 岸 博幸、日経IT+PRO、11/09/2009

「グーグルがVEVOを支援する理由-新音楽動画サイト開設で見せた新たな一面」 by Greg Sandoval, CNET News, 12/14/2009

「YouTubeインフラ活用の音楽配信サイト「VEVO」が北米でスタート」 by 増田 覚、Internet Watch, 12/09/2009

「コンテンツか広告か　米ガイドラインが問うメディアの価値」 by 藤代裕之、日経IT+PLUS、10/30/2009

＜参考記事＞

「FTCの広告ガイドライン改訂にIABが『待った』」 by Caroline McCarthy、CNET News、10/16/2009

「米国の広告業界団体、行動ターゲティングの新ガイドラインを共同で作成」 by Caroline McCarthy、CNET News、07/03/2009

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