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E-Bookを本にする“エスプレッソ製本機”の可能性

Editor — Tue, 16 Feb 2010 04:29:38 +0000

E-Bookを逆に本にする米国のOn Demand Books社のEspresso Book Machine (EBM)は、図書館や大学、書店や公共機関を中心に普及を始めたようだ。しかし、創業者のジェイソン・エプスタインの本来の構想は「本のATM」としてコーヒーショップなど身近な場所に置かれることを考えていた。最近、グリーン・ビジネスに関するWebサイト (Going Green)で、EBSを街中に導入してサービスしているシアトルのThird Place Booksという書店についてのレポートを読むことができた（@minoguchi さんに感謝）。これを機会に、インスタント製本の可能性についても少し考えてみたい。

300ページの本が4分以下で完成

EBMはプリンタと製本機から構成され、プリンタ部分は京セラやゼロックスのマシンを組込んでいる。同社の独自技術は、主にそれらと一体になって稼働する製本機とEspressNet と称する管理ソフトウェアということになる。製本や化粧断ちなどに関する6件の特許を保持している。現在のEBM 2.0は、構成により75,000~95,000ドルという価格レンジだが、量産ペースに乗れば価格を大きく下げられる可能性も十分にあるだろう。製品の詳細は同社資料で確認できるが、入稿はオンラインまたはオンサイトで可能で、後者の場合はCD-ROMやフラッシュメモリなども受け容れる。ファイル形式は表紙、本文ともPDFで統一している。

用紙はA4またはレターサイズ（断裁サイズは可変）で40~830ページを扱い、表紙用にはタブロイドとA3サイズを使用できる。本体のサイズは115.8cm (W)、82.2cm (D)、137.1cm (H)、本体重量 362.9kg と、かなりのコンパクト化に成功している。注目の制作スピードだが、カタログ性能では、300ページの本が4分以下、ということになっている。ミシガン大学などでは$0.06／ページの料金でサービスしているということなので、日本円で1600円前後となる。

Going Greenによれば、Third Place Books (以下TPB) がEBMを導入することにしたのは、サイズが小型化して置き場所に困らなくなったこと、それにGoogleやIngram Book Companyなどから提供されるE-Bookが、著作権付で８０万点、パブリックドメインで数100万点に達し、十分な需要が見込めると判断したのが理由のようだ。米国では書店の減少が問題となっており、E-Readerなどのユーザーでなければ、通販書店の配送を待たねばならない。また、研究者が歴史的文献のPDFファイルをオンラインで入手したとしても、冊子として読みたいというニーズは大きい。また、今回のハイチ地震に際しては、GoogleがEBMのオーナーと連携して国際医療援助団のためにクレオール語の辞典を500部印刷して寄贈したが、TPBも50冊を受け持ち、3日間（金→月）で完了したという。

筆者の関心は採算性だ。TPBは、通常の書籍販売も行っているが、EBMでの事業は、(1) パブリックドメイン、(2)書作権設定書籍、 (3) 自費出版に分かれる。(2)と(3)のコスト／収益構造は異なり、前者は出版社が価格を設定できるので仕入コストは最も高い。Google経由の(1)はコストは安いが、収益性が最も高いのは自費出版ということになる。同社のロバート・シンデラー氏 (Sindelar)によると、組合せにもよるが、年間1~1.2万冊で採算が取れるという。第1世代機を導入したカナダのアルバータ大学も自費出版を扱っているが、初年度で1.5万冊を生産した。仮に300日稼働とすると、1日40冊。１冊10ドルとしても、売上は10万ドル以上ということになる。マシンをリースすれば月2,500ドルくらいだろうか。

TPBでは、表紙デザイン、レイアウト、判型、用紙その他で自費出版者を支援している。これには書店としての経験が役立っており、消費者に訴求する本づくりをアドバイスできるとしている。自費出版市場での競合には、ライティングからオンライン出版、プリント出版、販売を一括してサポートするオンラインサービスが存在しており、一定の部数以上ではそちらが優位にある。EBMを使った自費出版は100冊以下なら確実に有効だろう。

E-Bookは出版と軽印刷の再生につながる？

10年ほど前まで、日本では「軽印刷」という業態があった。企業、官公庁、大学、学校から個人までを顧客とし、報告書、冊子や広告チラシ、名刺などの、小ロットで簡易な印刷需要に短納期で対応していた。大手の印刷会社の従業員が退職後に営むことも多く、印刷産業のエコシステムでは重要な役割を果たしていたと言える。軽印刷の需要は、一部がオンデマンド印刷やオンライン入稿による印刷サービスに移行した以外は、オフィスのプリンタやビジネスコンビニに吸収されてしまった。

筆者は1990年当時、数百部のニューズレターを発行していた関係で、ゼロックス社のDocuTechやIndigo E-Printなどのオンデマンド印刷技術の発展（低価格化、高速化）に大いに期待し、4色のE-Printを使ったサービスを利用していたが、価格は下がらず、普及もしなかった。発注側 (企業、小出版)でのDTPの成熟が遅れていたのが理由なのか、その他にも大きな理由があったのかはよくわかならない。技術進化の障害は、おそらく製本にあり、数百部というロットでは一度に4~16ページを印刷できるオフセット印刷機と製本機の組合せとは勝負にならなかったのだと推察される。1部単位の製本を高速化するのは、どうみても難しい。製本がボトルネックになると、印刷が高速でも対応できない。

E-Bookの時代にも製本は無用なものではない、ということを示したのが、2003年創業のOn Demand Books社のEBMの登場 (2006)だった。旧世代のオンデマンド印刷機とは違って、ロットを追わず、1冊の本の高速製本に集中しているのが最大の特徴だ。オフィスプリンタと競合するようだが、オフィスプリンタの出力を手製本しようとすると、かなりの作業が必要となるから、平綴じ製本機能が自動で提供されるメリットは大きい。EBMは2007年のTime誌のBest Inventionに選出されている。

印刷本のメリットは山ほどある。欠点は、返本と在庫だ。この2つが資源を浪費し、出版社の経営を圧迫する。不況期にはとくに出版活動全体に悪循環をもたらし、市場も荒廃する。印刷会社はその余波を受けてきた。E-Book＋製本のサービスによって本が売れて採算が取れるならば、出版社にも印刷会社にも干天の慈雨となるのは間違いない。EBMあるいは(インスタント印刷製本)の最大の魅力は、E-Bookと印刷本の両立を、最も効率的に実現するかもしれないことだ。E-Readerがまだ万人のものではないとしても、誰でもその恩恵を享受できる。出版社は本の電子化を加速する動機になるだろう。版権売買が活発化し、著作権切れの歴史的出版物の電子化も進むだろう。すべては経済性とビジネスモデルにかかっている。日本の出版社、書店、印刷会社のチャレンジが待たれる。　（鎌田、02/16/2010）

参考記事・資料

Third Place Books – Hot Off the Press, By Gail Nickel-Kailing, Going Green, 2/10/2010

Espresso versus Kindle – the Battle for Books, By Gail Nickel-Kailing, Going Green, 5/28/2009

Top publishers exploring the latest print on demand book model with Lightning Source Espresso Book Machine pilot program, By Lightning Source, 4/16/2009

オンデマンド印刷は、E-Bookの時代にも無用なものだろうか。そうではないようだ、ということを示したのが、2003年創業のOn Demand Books社のEspresso Book Machine (EBM)の登場 (2006)だ。オンラインライブラリにある書籍を、極少ロット（ほぼ1冊）で印刷・製本・断裁するための専用機である。旧世代のオンデマンド印刷機とは違って、ロットを追わず、たかだか1冊の本の出力に集中している。オフィスプリンタと競合するようだが、オフィスプリンタの出力を製本しようとすると、かなりの手作業が必要となるから、平綴じ製本機能が自動で提供されるメリットは大きい。カタログ性能では、300ページの本が4分以下、ということになっている。ミシガン大学などでは$0.06／ページの料金でサービスしているということなので、日本円で1600円前後となる。Googleなどのフリーコンテンツの印刷需要が多いことを考えると、とてもリーズナブルだ。

EBMは、大学、公共図書館、公共機関などを中心に導入が進んでいるが、

デジタル時代の「自費出版」の意味

Editor — Mon, 25 Jan 2010 07:11:24 +0000

「日本は電子ブック戦争でなぜ敗れたのか」と書いた池田信夫氏が、ご自身のブログ(1/19)で「自費出版の時代」を書いて、電子「自費出版」によって著者と出版者の関係が変わる可能性を述べておられる。ここでは、筆者が指摘した、再販制度が電子出版には適用されない点や、著者の経済的メリットなどがそのまま「採用」されており、池田氏もこの戦争に参戦の意志を持たれたようで慶賀に堪えない。しかし、出版において印刷や書店が前提ではなくなった時代に自費出版の意味もまた問い直されている。この際考え直してみるのも無駄ではないだろう。

池田氏は「自費出版の最大の問題は、ブランドである」という。そして、玉石混交のタイトルが並んでいても買い手は判断できないので、「これを審査するレフェリーをつけた電子出版プラットフォームができれば、手数料を20％とるだけでも十分ビジネスになる」として、「問題は技術でもコストでもなく、出版業界の秩序に挑戦するベンチャーが出てくるかどうかだ」と勇ましく続けるのである。思いつきとは思えないので、検討に値する。筆者の見るところ、さしあたって問題は3つ。(1)「自費出版」とは何か、(2)「レフェリー」とは誰か、(3)「ブランド」とは何か。

出版とはどういう行為か？

(1) 出版 (publish)が何を意味するか、ということは、デジタル時代にあっては必ずしも自明ではない。仮に出版とは「知識・情報を社会的に共有するために、出版物の形態にパッケージ化し、公衆が入手できるようにすること」としておこう。このプロセスの主体が奥付に印字された「発行人」だ。著者が誰であれ、出版においては発行人が出版物についての公的責任を著者と連帯して負う。つまり、それが社会にとって何らかの意味を持つと信じ、そこに表現されている知識が新規性を持ち、内容も正確であることなど (品質保証)を、職業的良心にかけて表明するということだ。内容に新味がなかったり、自説の根拠を示さず、検証を怠っていたら、出版者も恥をかくだけでは済まないかも知れない。製造物責任は出版者にもあり「自費」出版の場合は、著者自身が発行人となって全責任を負う。

紙の場合は、商業出版と自費出版は（著者買取などを除けば）かなり画然と分かれており、自費出版とは、執筆以降の＜編集・デザイン・印刷・製本・販促・流通＞で構成されるプロセスの費用を著者が負担することを意味する。デジタルでは、印刷・製本の代わりに、オーサリングという作業が入るが、編集・デザインを含めて、コンテンツの作成までは自分でできないこともない。販売は自分のサイトに置いてもいいし、アマゾンなど販売代行の第三者に任せてもいい。自費出版において「発行人」たる著者の費用負担は、主として編集作業ということになる。そして編集も自分で行うのであれば、自分の時間以外にコストは要らない。ブログのように（あるいはその上で）金をかけずに出版し、アフィリエイト広告や寄付、代金を回収してもよい。しかし、商業出版では、著者と読者との間に出版社という経済行為の主体としての第三者が介在することで暗黙の前提としてよかった「社会性」の担保が、そこには欠けている。だから、実績のない著者＝出版者が自費出版物の商品価値を認めてもらうことは簡単ではない。では「レフェリー」にそれができるのだろうか。

出版物の価値を判定する「レフェリー」とは誰か？

(2) 「レフェリー」はおそらく査読者のような役割が期待されているのだろう。それは著作物の評価に関する一定のルールが共有され、レフェリーの見識と中立性に疑問の余地がない場合であれば成り立つかもしれない。学術論文などの場合には、理系・文系を問わず一定の審査ルールがあるが、それでも何の新規性もなく、挙証責任を果たさず、参照文献の選択と利用もいい加減な、つまり「社会性」において問題のあるものが少なくない。人間が審査を行う限り、ルールよりは情実、社会よりは「世間」が優先されるのは通例だ。まして、たとえば経済学などにおいては、立場が違った出版物に関して「客観的」な判断を示せる人はきわめて少なく、「ゴミ」扱いしかねない。

「レフェリー」は発行人のような責任をとれないし、粗削りだが光るものがあると思われるものを丁寧に読む時間もない。たいていは書評のような「印象批評」的なものとなるだろう。するとそれは新聞の書評と変わるところが少ない。とても20%の手数料を主張できるようなものではないだろう。結局20%の「審査料」よりタダの「人気ランキング」を選ぶ自費出版者のほうが多いのではないかと愚考する。ナマの人間が絡むと市場は複雑だ。市場原理は部分的にしか成立しない。

出版は社会を相手に知識・情報を広げようとする行為であり、その「意味」を問う行為である。それは「当為」つまり一種の自己実現でもあるので、出版は市場とは別の原理で動かされる部分が大きい。池田氏の著書より「細川ふみえ」さんの写真集が高価で多くの価値を実現したとしても、その「意味」は違うものだ（と思う）。

出版は編集者が設計し、発行人が監督するプロジェクト

(3) 出版という行為におけるブランドは「発行人」以外のものではあり得ない。「レフェリー」がブランド化するとすれば、それが「発行人」としての責任を負う場合だけだ。出版とはたんに情報を公表する行為ではなく、社会化する行為だからである。レフェリーがブランド化するならば、それは出版社と変わらない。世に出すべき著者を選び、テーマについての対話を繰り返し、内容を磨き上げ、進捗を催促し、励まし、ミスや勘違いを正し、読者に配慮したデザインを行い、図版や索引を整備し、完成品に仕上げる。そこにおいてしか20%の手数料は正当化されないだろう。

忘れてならないのは、自費出版でも商業出版でも、紙でも電子でも、編集が決定的に重要だということだ。とくにデジタル時代においては、編集者とは、出版という社会を相手とした知識工学的なプロセスを完成させてくれるエンジニア、そしてプロジェクト・マネージャーでもある。編集という重要なプロセスを省いた出版はブログと変わらない。

編集を社会化するために、例えばオライリーの著者たちは、草稿を公開し、読者の疑問や注文、提案、訂正、補足などに答えながら完成させていくという透明性の高い方法を実践している。cloud (雲)の上のレフェリーではなく crowd (衆)の知恵を集めながら仕事を完成させていくという方法は、確かに読者の知的水準が高くないと成立しないかもしれないが、そもそも知識を社会化するということの基本は、コンテクストを共有し深化させていくことであり、オライリーはそうした自覚を持っているということなのだろう。筆者は、出版のテクノロジーを、社会のコミュニケーションを改善するために使っていきたいと考えている。もちろん、商行為として行うビジネスも「ベンチャー」も市場も重要な役割を果たすが、それは手段以上のものであって欲しくない。 (鎌田、01/24/2010)

参考

「日本は電子ブック戦争になぜ敗れたのか」 by 池田信夫、ASCII.jp、1/6/2010

「日本は『電子ブック戦争』に勝てる」拙稿、本誌、1/11/2010

「自費出版の時代」 by 池田信夫、ブログ、1/19/2010

アマゾンがDigital Text Platformを非英語圏に拡大

Editor — Fri, 15 Jan 2010 15:06:00 +0000

アマゾンは1月15日、Kindle Digital Text Platform (DTP)プログラムを米国以外、多言語に拡大し、出版社や著作者が英語、独語、仏語の書籍をアップロードし、Kindle Storeで販売できるようにすると発表した。今後数ヵ月以内に英語以外のオプションが追加される。

これはKindleがたんなる書籍端末＋書店ではなく、著者と出版社にとっての新しいグローバルなエコシステムを構築するというコンセプトを実証するものだ、とTechCrunchのRobin Wautersはコメントしている。われわれの関心は、対応言語が＜いつ＞日本語やアジア諸国の言語に拡大されるのか、ということだ。おそらくは今秋と思われるが、そうなれば、直接アマゾンと販売契約を結ぶケースも出てくるだろう。間接的に、日本の版元の電子化対応を促進することが期待される。

アマゾンのアカウントさえあれば簡単に出版が出来るという。DTPの説明ページでは、出版社よりむしろ自費出版者を期待しているようなコピーだ。フォーマットは、HTML、MobiPocket 、Microsoft Word、Adobe PDFおよびプレーンテキスト。詳細はサポートページを参照。

Amazon Opens Up Kindle Digital Text Platform To Authors Outside The U.S., by Robin Wauters, TechCrunch, 1/15/2010

「アマゾンDTPが多言語化、世界中から自費出版が可能に！」 by 立入勝義、意力ブログ、1/18/2010

（立入氏は米国で日本語電子出版支援サービスを提供するLMDP事業を展開しており、今回の変更の出版社、著者にとっての意味をわかりやすく解説している。）