米国出版産業のシンクタンクであるBISGは6月27日、デジタル・サプライチェーンのステークホルダーである出版社、小売、ベンダーの各主体が書籍メタデータをどう使うべきかに関して、現状と動向を調査・分析・解説した報告書「書籍商品メタデータの開発・利用・修正」を刊行、発売した。BISG会員は$199、非会員は$499で提供される。37ページとしてはかなり高価だが、30社あまりのインタビューに基づいた利用と応用、成功事例など実践的な情報を含み、他では得られない内容となっている。メタデータは一見難しそうに見えるが、本の「見つけやすさ」「選びやすさ」に関わることであり、利用サイドから考えれば難しいものではない。
この調査については以前にも本誌で紹介した(06/14, V2-39、会員向け)。調査はこの分野のリーダーであるマジェラン・メディア(Magellan Media Consulting)のブライアン・オリアリー氏が監修し、メタデータの質と精度を改善するためのアドバイス、デジタルコンテンツを表現し、発見、流通に有効な文献データ項目が述べられている。調査は、成功事例を含む30社のベンダーとのインタビュー、31の主要な要素項目（価格、ISBN等）、マーケティング向けの39の追加要素（世界的な主題分類、キーワード、受賞歴など）を含む。◆ （06/28/2012）