『キンドルの衝撃』(毎日新聞社)の著者、石川幸憲氏のインタビューが J-CASTニュースに載っている。石川氏は在米のジャーナリストで、AP通信記者、TIME誌特派員などを経験し、Web登場前後の米国の新聞業界の変化を内と外から見てこられた。「ジャーナリズムの王国」であった米国新聞界が、地域広告モデルの崩壊によって経営危機に陥り、逆にWebでの再建を模索する段階で Kindleや iPadという「オンライン・キオスク」ガジェットが登場してきたわけだが、その「衝撃」の先は見えていない。畢竟、それはジャーナリズムの外にある。 ... [続きを読む...]
新聞
ニュースメディアとE-Reader
米国Sony Electronics は3月10日、The Wall Street Journal、New York PostなどをReader Storeを通じてリリースすると発表した。これらはDaily EditionリーダまたはReader Libraryソフトウェアを使ってPC/Macに提供される。現在の定期刊行物は23紙誌となり、近く朝日や毎日の英語版などを加えて倍増する予定だ。 ... [続きを読む...]
ペイウォールは新聞を護れるか？：有料実験の評価
New York Times紙は2011年1月からWeb版への課金に踏み切る。しかし、これが成功すると見るむきはそう多くないようだ。うまくいって損失を補填するに止まり、最悪の場合はさらに売上を減らす。Webメディア・マーケティング調査会社のTBI Researchのサイトで、ロリー・メイハー (Rory Maher)は、これまでの数々の有料化試験の結果から、そう結論づけ、この結果を見たら、NYTも考え直すだろうとコメントしている。 ... [続きを読む...]
新聞有料化の可能性：情報と広告の間
新聞は、紙でもWebでも、情報でも広告でも収入を得たいと考えている。しかし、そんなことは可能だろうか。広告における「スペース」価値が崩壊し、読者とのコンテクストは検索エンジンに吸引される。他方で感度の高い読者はユニークな情報だけを求める。そうした時代にメディアとしての一体性を維持するのは可能だろうか。 ... [続きを読む...]
ジョージア大学の調査：Kindle は新聞には不向き
米国ジョージア州アトランタの新聞 Atlanta Business Chronicle 紙は、1月25日付記事でジョージア大学 (UGA)の研究者が2009年に6ヵ月をかけ、大画面版の Kindle DXを新聞の購読に使用する広汎な実験を行った調査結果を伝えている。それによると、成人層と青年層のどちらもこれを新聞を読むための道具としてベストとは考えていないことが明らかになった。 ... [続きを読む...]
NPOジャーナリズムの可能性
米国では、ジャーナリズムが企業から相対的に独立した「プロフェッショナリズム」として存在している。少なくとも会計士や医者・弁護士やシステムエンジニアと同じ程度には「公共的価値」を扱う職能として認められているわけだ。新聞の崩壊が言われて数年、その国で「非営利ジャーナリズム」が注目を集めている。この分野のシンクタンクやブログでの情報をもとに可能性を考えてみたい。 ... [続きを読む...]
新聞＋Google＝？
Google Labsが NY Times、Washington Postと共同で始めたLiving Storiesという実験サービスは、Webによって新聞がどのようなサービス価値を提供できるかを示す画期的なもの。ニュースメディアの新しいビジネスモデルの開発に重要なヒントを提供すると思われる。 ... [続きを読む...]
「コンテンツ＝無料」の流れは止まったか？
ニューズ社の仕掛けた「コンテンツ有料化戦争」を支持する岸教授が、Google社が初めて見せたフリーアクセスの制限という「譲歩の姿勢」について分析。「コンテンツは無料」という風潮は不可逆なものではないとし、日本のマスメディアも受け身ではなく、行動するなら早く動くべきである、と述べている。 (12/07、日経IT+PRO) ... [続きを読む...]
新聞の未来：アウトソースとクラウド!?
新聞でもアウトソーシングが急速に進む。先週インドのハイデラバードで開催された世界新聞協会 (WAN：World Association of Newspapers)主催のWorld Newspaper Congressで、Mindworks社のCEO兼創業者トニー・ジョセフ (Tony Joseph)が行った講演は、かなりの注目を惹いたようで、paidContent.orgが、わざわざプレゼン資料を掲載している。彼の考えでは、将来の新聞の業務は、(1)コアビジネス、(2)アウトソース、(3)クラウドの3層に分化し、現在のスタッフの業務の75％は外注可能、というより半自動化し、外注しないと生き残れないという。 ... [続きを読む...]
ニュース有料化はどうすれば可能か
ボストン・コンサルティング (BCG) が10月に9ヵ国で行った調査（5,000人対象）によれば、有料オンラインニュースを利用する意志があると答えたのは、米国が48％と最低で、英、豪とともに低く、欧州では60％を超えたことが明らかになった。金額では米国で月3ドルとイタリアの7ドルの半分以下だった（NYTimes 11/15）。これではたとえ1,000万の購読者を得ても年間数億ドルにしかならない。 ... [続きを読む...]